新型コロナウィルスについて、WHOがパンデミックを宣言し、まだまだ収束がみえません。日本においては、小学校・中学校・高等学校での一斉休校が行われ、日常が突然失われることへの動揺、教育の機会の剥奪などを子どもたちが経験しています。当然、子どもを養育する世代にも大きな負担がかかっております。同時に、感染や医療への不安、経済悪化による生活基盤への不安、行事や外出が自粛になることによる鬱屈した気持ちなど感じておられる方も多いでしょう。

会員の皆様においては、こうした状況下、さまざまな臨床の場面で、人の心に寄り添い、その発達を支援し続けておられることと思います。 適切な支援のためには、適切な情報を選択し、その適切な情報に基づいて行動することが、不可欠です。

以下、災害支援委員会の翻訳によるアメリカ心理学会の「新型コロナウィルスの報道を検討するための5つの方法（2020年1月17日掲載：日本の実情に合わせ、適宜CDCを、厚労省などに読み替えていただければ幸いです）」と、日本児童青年精神科・診療所連絡協議会監修の新型コロナウィルスに対する学校でのメンタルヘルス支援パッケージ（2020年3月9日初版、3月11日改定第8版）を紹介したいと思います。特に、アメリカ心理学会が提唱する「いつも一緒の人」と、「一緒にいつもと同じ活動をする」、そして「お互い同じよい気持ち」になることの確認が、なによりの安心感につながると思います。少しでも臨床場面で役立てていただければ幸いです。

「人の健やかな育ちを支援する専門家」である臨床発達心理士は、子どもから大人までの生涯にわたる支援、家族・組織・地域への広がりをもった支援を標榜しています。私どもは、みなそれぞれが、その地域社会での根拠ある情報に基づいて判断し、本旨に添った活動を展開していければと思います。

ご理解・ご協力をよろしくお願いいたします。

2020年3月18日

臨床発達心理士認定運営機構　代表理事　本郷一夫

日本臨床発達心理士会　　　　幹事長　　黒田美保

■ 新型コロナウイルスの報道を検討するための5 つの方法

■ 新型コロナウイルスに対する学校でのメンタルヘルス支援パッケージ